日帰り手術について
当院では、白内障をはじめ、緑内障、まぶたの手術(眼瞼下垂など)、網膜硝子体(網膜剥離、糖尿病網膜症、硝子体出血など)の日帰り手術を行っています。日帰り手術は手術時間が短く、通常、数時間でご帰宅いただけます。
入院の必要がなく、術後の回復も早いため、日常生活に大きな影響をおよぼすことはありません。安全性は飛躍的に向上しており、近年は日帰り手術を受ける方が増えています。もちろん、術前にしっかりと説明を行い、患者さまが納得されたうえで行います。術後も適切なケアを行い、万が一の場合も迅速に対応します。入院での手術を希望される場合は、対応可能な病院をご紹介いたします。
当院で可能な主な日帰り手術
白内障手術
⽩内障⼿術は、濁った⽔晶体を砕いて取り除き、⼈⼯の眼内レンズを⽔晶体の代わりに挿⼊する⼿術です。
局所⿇酔を使⽤し、⼀眼あたり約10分程度で完了します。⼊院は必要ありませんので、⼿術当⽇にご⾃宅にお帰りいただけます。緑内障手術
緑内障は、一度損なわれた視力や視野を完全に回復させる方法はありません。しかし、眼圧を下げることによって病気の進行を遅らせることは可能です。薬物療法などの治療方法では、眼圧が十分に下がらず病気が進行する場合には、眼圧を下げる手術を行います。
まぶたの手術(眼瞼下垂など)
まぶたが下がって見えにくい、視野が狭くなるなどの機能的な障害がある場合は、手術による治療が有効です。眼瞼下垂の手術では、加齢によって緩んだ筋肉を元の位置に戻します。手術によって見た目が良くなるだけでなく、頭痛や肩こりの改善が期待されます。
硝子体手術
硝子体手術は、硝子体の透明性(濁り)や、硝子体が網膜を引っ張っている状態など、視力に影響を及ぼす要因を改善するための治療で、眼科領域で最も高度な手術のひとつです。手術では眼内をわずかに切開し、特殊な手術器具を使用して硝子体を取り除きます。
現在、硝子体手術を行っておりません。準備が整い次第、お知らせします。
日帰り手術の特徴
大学病院と同レベルの
高度な手術を行っています。当院の副院長は、能登川病院「アイセンター」に現在も勤務し、高度な技術が必要な手術を数多く行っております。
当院は、患者さまに近いクリニックでありながら、豊富な経験で培った技術と知識、最新の設備を活かして、大学病院と同レベルの手術を行っていることが特徴です。入院の必要がないため
負担軽減につながります。日帰り手術のメリットは、手術を行った日に帰宅でき、ご自宅でリラックスして療養できること。
入院するよりもスムーズに日常生活に戻りやすく、早期社会復帰が期待できます。また、入院の必要がないため、費用面でもご負担が少なくなります。最新の設備を
導入しています。当院は、最新の顕微鏡と手術機械を導入し、検査機器も完備しているため、精度の高い診断・治療をスピーディーに行うことが可能です。
初めて日帰り手術される患者様へ
検査・診察を経て⽇帰り⼿術が可能と診断された患者さまには、まず初めに医師より⼿術についてわかりやすく説明します。その内容をお聞きいただいたうえで、希望されるかご判断ください。
希望される場合は、あらためて必要な検査や、⼿術の⽇程についてご相談させていただきます。また、患者さまの全⾝状態を確認してから⼿術を⾏うため、事前に内科などのかかりつけ医にお問い合わせください。
日帰り手術の条件について
- 術後、ご自宅で点眼や内服薬による治療が可能であること。
- 手術後の定期的な通院が可能であること。
- 大きな手術リスクとなることが予想される内科的疾患がないこと。など
白内障手術の流れ
初診
白内障以外に目の病気がないかを確認するため、初めに眼科一般診察を行います。
手術が必要であり、日帰り手術を希望される場合は、術前検査を行います。
入院での手術を希望される場合は、対応可能な病院をご紹介します。術前検査・手術説明
手術の前に採血を行い、目の長さや、眼球表面のカーブの形状などを測定します。あわせて、手術について、わかりやすく説明いたします。ご家族の同席を希望される場合は、遠慮なくお伝えください。手術3日前から点眼する抗菌薬の処方せんをお渡しします。
術後ケア
問題がない場合、手術の翌日、3日後、1週間後に受診していただきます。
高額療養費制度について
「⾼額療養費制度」とは、同⼀⽉(1⽇から末⽇まで)にかかった医療費の⾃⼰負担額が⾼額となった場合に、⼀定の⾦額(⾃⼰負担限度額)を超えた分が、後で払い戻されるもの。
加⼊している保険によって、申請場所が変わります。たとえば国⺠健康保険ならば、市区町村の担当窓⼝に申請を。まずは担当窓⼝を確認の上、申請の条件や⽅法などを問い合わせてみましょう。あらかじめ⾼額の医療費がかかることが分かっていれば、事前に「限度額適⽤認定証」を利⽤して、負担を軽くすることも可能です。
なお、年齢や所得状況などによって⾃⼰負担限度額も異なりますので、詳しくは担当窓⼝でご確認ください。